新聞掲載記事|安心の葬儀ｻﾎﾟｰﾄｾﾝﾀｰ

読売新聞(2006/02/01)

「葬儀サポートセンター」は、独自の提携基準を満たした60業者を無料で紹介する。業者のサービスは施行現場のチェックや利用者アンケートで確認。「担当者の転職で質が下がった」「料金は変わらないのに祭壇の花が減った」などの理由で提携を解消した例もある。

日経流通新聞ＭＪ(2005/11/30)

ネットで消費者の葬儀相談に応じる葬儀サポートセンターによると、「複数の業者の見積もりを比較検討する人が増えつつある」。

読売新聞(2005/11/22)

１都３県を中心に、約６０の葬儀業者を照会者へ橋渡しをする「葬儀サポートセンター」によると、葬儀の合計額は、同じ首都圏でも、都内の民間の火葬場併設の式場を利用した場合と、神奈川県内のある自治体の火葬場併設式場を利用した場合で最大７０万円近くも開く。

日経流通新聞ＭＪ(2005/09/26)

提携している葬儀社は現在約六十社。スタッフが一社一社をすべて訪問し、過去の見積もりや請求書の内容などを細かく点検した。

価格に見合ったサービスがきちんと提供されているかも検証、あくまで中立的な立場で一緒に組める葬儀社を選んでいる。成約が決まった場合、手数料を受け取る仕組みだ。

日本経済新聞(2005/09/11)

葬儀サポートセンターは関東、関西を中心に優良業者を紹介。スタッフが葬儀に出向いて見積もり通りのサービスが提供されているかチェックしている。

中小規模の業者の中にも良心的なサービスを提供しているところがあるので、見積もりを頼んだうえで慎重に選び、分からない点は納得するまで説明を頼めばよい。

朝日新聞(2004/06/17)

東京・渋谷にある「葬儀ｻﾎﾟｰﾄｾﾝﾀｰ」は昨年7月に開業。首都圏や名古屋の約40の葬儀社と提携し、葬儀社からの手数料で運営している。相談者の要望を葬儀社に伝え、見積もり内容の確認や実務の立ち会いも行う。

読売新聞(2004/06/02)

洋裁を仕事にしていた故人をしのび、祭壇の脇には家族やミシンの写真が飾られた。「心のこもったお見積りができて、良かったと思います」女性が葬儀を依頼したのは、インターネット上で葬儀社を紹介する「葬儀ｻﾎﾟｰﾄｾﾝﾀｰ」。

「身内だけで葬儀を行いたい」などの希望を入力すると、それに合った葬儀社を無料で紹介する仕組みだ。

東京新聞(2004/03/08)

葬儀会社と癒着してしまえば、公正な紹介ができなくなる。このため、「葬儀会社からの報酬は、業務委託料以外、一切受け取らない。お茶もごちそうになりません。

お気軽にお問合せ下さい

お問い合わせの際には「携帯サイトを見た」といって下さいませ。